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哲学の重要性に付いて!

会社から解雇された労働者が、人事に言われるがまま「退職届」にサインしてしまうのはどうしてでしょう。解雇されたのなら「解雇通告書」を受け取るべきです。退職届を出せばそれは「自己退職」であり、解雇ではなくなり、失業給付も90日間もらえません。

ある労働者はセクハラした、パワハラした、と即時解雇され、動揺している時に「自己退職にしてやる」といわれ退職届を書いてしまいました。解雇で動揺させ退職届を書かせるのが人事の「手練手管」になっています。

こんな簡単なトリックにもだまされる労働者が多いのです。労働者と経営者は、職場では支配従属関係にあります。しかし法律的に見ると労働者は労働力を売り、会社は労働力を買う関係であり、この関係は日本では対等の法律関係として、労働契約法で規定されています。表面的には支配従属の関係は、法律的には対等の法律関係にあります。表面上の現象にだまされてはいけないのです。

労働する、という労働力を売る行為は一定の時間相手の支配下で命じられた仕事をこなす行為です、したがって現象的に支配従属関係が生まれます。労働者としての必要な哲学・知識を学んでいないと、雇用主の詐欺的な行為や、パワハラや嫌がらせに屈服する事になります。哲学とは認識論の事で、労働者で有れば労働者としての法的な権利や義務を正しく認識していないと、摩擦が起きた時に正しく解決できません。

ここで言う摩擦とは「矛盾」の事で、この分析と、その解決を毛沢東はその著書「矛盾論」で明らかにしました。労働者と経営者は「対立面の統一の関係」にあり、働いて給料をもらい生活する、この限りではこの関係の対立面は見えません。しかし労働者を解雇するという段階になると、また労働者が賃上げを求める段階になると、矛盾は対立面が主要な側面になり、闘争によってしか解決できなくなります。

階級闘争も科学研究も重要なのは哲学です。毛沢東は京都大学の坂田昌一の弁証法的観点を高く評価し、1964年坂田教授を北京に招待し、中国の科学者に学ばせたのです。坂田の弟子たちが次々ノーベル賞を受賞して、坂田の哲学・認識論の正しさが世界に評価されるようになりました。

労働者であっても生きていくための哲学・認識論をキチンと身に付けなければなりません。
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