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解雇時に用意する証拠の種類について!

最近は即時解雇が増えています、したがってあらかじめ証拠をそろえていないと解雇されてからでは間に合わなくなります。そこで解雇時に用意する証拠の種類について書きます。

(1)労働契約に関する証拠 (会社案内、契約書、就業規則、求人票、協約など)

(2)解雇の意思表示の証拠  (解雇通告書、解雇理由証明書、解雇通告時の録音など)

(3)賞与も含む平均賃金を算出する証拠(給料明細書、賞与明細書、源泉徴収票、離職票など)

(4)解雇理由を崩す証拠 (各種録音、勤務成績表、人事評価書、上司とのメール、陳述書等)

等がありますが、具体的には解雇理由によって必要な証拠は変わります。例えば「顧客のクレームが多い」とか「能力がない」との理由の場合と、整理解雇の場合、あるいは懲戒解雇の場合で用意する証拠が変わります。

あらかじめ解雇理由を予想できないので、普段からできるだけ証拠を残すようにすることが必要です。例えば「営業成績が悪い」としてきたとき、手帳にキチンとその日の営業先や要件などをメモしていたことで、でっち上げを崩せたことがあります。

解雇された後で、ユニオンの指導で各種の書面で証拠を残すことも必要です。タイムカードがない職場では出社時間・退社時間を手帳にメモして置いたことで「早く帰る」というでっち上げを崩せたこともあります。昇給辞令や社長の表彰状は能力を示す証拠になるので捨てずに残しておくこと。得意先や同僚のメールや陳述書も能力論を崩す上で有効です。

証拠がなくてもユニオンの指導で後から証拠を作ることもできますので諦めずにユニオンに相談して下さい。
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日常的に準備するのがいい!

 なるほどよくわかります。しかし会社にわからないように証拠を集めるのは工夫がいりますね。
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